🎯 このガイドの対象者
- • 農業生産者・農家
- • 農業法人経営者
- • 農業指導員・普及員
- • JA職員
- • 園芸農家・花卉生産者
- • 農薬・肥料販売業者
- • 農業コンサルタント
- • 家庭菜園愛好家
📊 主要計算ツールの使い方
1. 肥料必要量計算
使用場面
- • 作付け前の施肥設計
- • 土壌診断結果に基づく施肥量調整
- • 肥料購入計画の立案
- • 環境保全型農業の実践
操作手順
- 栽培作物を選択（水稲、野菜、果樹など）
- 栽培面積を入力（a単位）
- 目標収量を設定
- 土壌タイプを選択
- 「計算する」ボタンで必要施肥量を算出
💡 実務でのコツ
- • 土壌診断結果があれば、残存養分を差し引いて計算
- • 有機質肥料は肥効率を考慮（60-80%）
- • 追肥は生育状況を見ながら調整
- • 連作圃場では前作の残効を考慮
2. 農薬希釈計算
使用場面
- • 防除作業前の農薬調整
- • 適正使用量の確認
- • 農薬使用記録の作成
- • GAP認証対応
安全な使用のポイント
- • 必ず農薬ラベルの希釈倍率を確認
- • 散布面積から必要液量を逆算
- • 余った希釈液は適正に処理
- • 防護具着用と周辺への配慮
⚠️ 注意事項
- • 使用基準（回数・時期）を必ず守る
- • 混用可否は農薬混用判定ツールで確認
- • 高温時の散布は薬害リスクあり
- • ドリフトに注意し、風の弱い時に散布
3. 播種量計算
使用場面
- • 種子購入計画
- • 育苗計画の立案
- • 直播栽培の種子量算出
- • コスト計算
作物別の留意点
- • 水稲：播種量は地域・作型により調整（乾籾100-180g/箱）
- • 野菜：発芽率を考慮し、10-20%増しで播種
- • 豆類：播種深度と土壌水分に注意
- • 葉菜類：間引きを前提とした密播も検討
📋 営農サイクル別活用方法
🌱 春作業（3-5月）
水稲
- • 育苗箱数と播種量を計算
- • 基肥量を土壌診断結果から算出
- • 除草剤の必要量を計算
野菜
- • 定植本数から苗必要数を計算
- • マルチ・支柱等の資材量算出
- • 元肥と追肥計画を作成
☀️ 夏作業（6-8月）
病害虫防除
- • 防除暦に基づく農薬必要量計算
- • 農薬混用判定で効率的な防除
- • 散布記録の作成と管理
水管理
- • 潅水量計算で適正な水管理
- • 液肥濃度の計算と施用
- • 高温対策の遮光率計算
🍂 秋作業（9-11月）
収穫・出荷
- • 収穫量予測で出荷計画立案
- • 選果基準別の収量計算
- • 出荷資材の必要量算出
土づくり
- • 堆肥施用量の計算
- • 土壌改良資材の必要量
- • pH調整用石灰量の算出
❄️ 冬作業（12-2月）
施設管理
- • 温室加温の燃料必要量計算
- • 暖房コストシミュレーション
- • 保温資材の必要量算出
次作準備
- • 輪作計画の作成
- • 種子・苗の発注量計算
- • 年間資材計画の立案
⚡ 生産性向上のテクニック
データ活用のコツ
- • 年間の計算履歴から改善点を分析
- • 収量と施肥量の相関を把握
- • 防除記録から効果的な農薬を選定
- • コスト計算で収益性を評価
効率化の実践例
- • 複数圃場の一括計算で作業計画作成
- • 農薬混用で散布回数を削減
- • 適正施肥で肥料コスト20%削減
- • 計画的な資材購入で在庫最適化
🌾 作物別活用ガイド
❓ よくある質問と対処法
Q. 有機質肥料を使う場合の計算方法は？
A. 有機質肥料は肥効率が化成肥料より低いため、窒素で60-80%、リン酸で40-60%、カリで80-90%程度で計算します。 また、C/N比を考慮し、分解速度に応じて施用時期を早めに設定しましょう。堆肥は土壌改良効果も期待できるため、 連用効果を考慮した施肥設計が重要です。
Q. 農薬の混用可否はどう判断する？
A. 農薬混用判定ツールでpH値や成分の相性を確認します。一般的に、アルカリ性農薬と酸性農薬の混用は避け、 乳剤同士の混用も沈殿のリスクがあります。初めての組み合わせは少量でテストし、 物理的変化（沈殿、分離、発熱）がないか確認してから使用しましょう。
Q. 天候不順時の施肥量調整は？
A. 日照不足では窒素を控えめに、長雨では流亡を考慮して追肥回数を増やします。 高温乾燥時は濃度障害を避けるため、施肥量を減らして潅水量を増やします。 生育診断と併せて、計算値の70-80%から始めて調整することをお勧めします。
Q. GAP認証に必要な記録は？
A. 肥料・農薬の使用記録（日時、圃場、使用量、希釈倍率）を計算ツールの履歴機能で管理できます。 PDF出力機能を使って月次報告書を作成し、トレーサビリティを確保しましょう。 計算根拠も含めて保存することで、監査対応もスムーズになります。